-
東京都統計年鑑 平成30年 17 教育・文化・スポーツ 17-5 学校施設の面積 (1) 用途別学校土地面積（平成26～30年度）b 私立
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成30年 17 教育・文化・スポーツ 17-5 学校施設の面積 (2) 用途別学校建物面積（平成26～30年度）a 公立
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成30年 17 教育・文化・スポーツ 17-5 学校施設の面積 (2) 用途別学校建物面積（平成26～30年度）b 私立
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成30年 18 社会保障 18-8 医療保険 (1) 全国健康保険協会管掌健康保険 a 適用状況（平成28～30年度末）
【東京都総務局】 各年度3月分の数値である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 21 財政 21-7 都税収入済額 (1) 税目別（平成26～30年度）
【東京都総務局】 この表の税額は，各年度とも決算額（還付未済額を含む。）による。
-
東京都統計年鑑 平成30年 3 建設・住居 3-4 地域， 住宅の所有関係別住宅数， 世帯数， 世帯人員， 1住宅当たり居住室数，1住宅当たり居住室の畳数， 1住宅当たり延べ面積， 1人当たり居住室の畳数及び1室当たり人員（平成20～30年）
【東京都総務局】 この表は，居住世帯のある住宅に係るものである。
-
東京都統計年鑑 平成30年 3 建設・住居 3-8 建築主別着工建築物（平成26～30年）
【東京都総務局】 この表は，建築基準法の規定によって，建築主から知事に届出のあった建築工事届による着工建築物の数である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 6 電気・上下水道 6-8 下水の処理状況（平成28～30年度）
【東京都総務局】 この表は都下水道局の事業実績である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 7 労働 7-12 産業別常用労働者雇用指数（平成26～30年）
【東京都総務局】 本表は，常用労働者30人以上の事業所を対象とした第１種事業所調査の結果である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 8 事業所 8-1 地域，経営組織，産業（大分類）別事業所数及び男女別従業者数（平成28年）
【東京都総務局】 経済センサス活動調査によるものであり，調査時点は平成28年6月1日である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-2 地域，年齢及び男女別基幹的農業従事者数（平成27年2月1日）
【東京都総務局】 この表は農林業センサスによる。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 10 卸売市場取引 10-3 畜産物の畜種別取扱高
【東京都総務局】 都中央卸売市場の卸売業者が取扱ったものである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 10 卸売市場取引 10-4 花きの部類別取扱高
【東京都総務局】 都中央卸売市場の卸売業者が取扱ったものである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 13 物価・地価 13-2 企業物価指数（全国） (2) 輸出物価指数
【東京都総務局】 企業物価指数は，企業間で取引される商品の価格に焦点を当てた物価指数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 13 物価・地価 13-2 企業物価指数（全国） (4) 戦前基準指数（類別指数）
【東京都総務局】 企業物価指数は，企業間で取引される商品の価格に焦点を当てた物価指数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 13 物価・地価 13-5 地価公示の平均価格の推移（商業地）
【東京都総務局】 各年１月1日現在
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-1 学校数，在学者数及び教員数
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-6 中学校卒業後の状況
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 20 司法・警察・消防 20-9 少年保護事件 (2) 行為別人員
【東京都総務局】 この表は，東京家庭裁判所本庁分のみである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 2 人口・世帯 2-5 移動人口の推移
【東京都総務局】 この表は住民基本台帳による届出時点の数字である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 7 労働 7-10 産業別常用労働者実質賃金指数（現金給与総額）
【東京都総務局】 本表は，常用労働者30人以上の事業所を対象とした第１種事業所調査の結果である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 7 労働 7-14 男女，産業，年齢別有業者数
【東京都総務局】 就業構造基本調査は標本調査であって，15歳以上の者について，ふだんの就業状態を調査している。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 8 事業所 8-3 産業（大分類）民営事業所数，男女別従業者数，売上（収入）金額及び付加価値額
【東京都総務局】 経済センサス活動調査によるものであり，調査時点は平成24年2月1日及び平成28年6月1日である。