• 分類別主要死因の推移 分類別主要死因の推移
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された分類別主要死因の推移の状況です。 (資料) 平成30年までは、東京都多摩府中保健所「事業概要」平成31年からは、東京都福祉保健局「人口動態統計」
  • 医療施設数の推移 医療施設数の推移
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された医療施設数の推移です。 (資料) 東京都多摩府中保健所「事業概要」
  • 小学校別児童数・教員数 小学校別児童数・教員数
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された小学校別児童数・教員数です。 (注意事項) ・令和5年5月1日現在 ・教員数は、統計法に基づく基幹統計調査(「学校基本調査」(文部科学省))によるものである。 各...
  • 市民所得の推移 市民所得の推移
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された市民所得の推移です。
  • 調定、収入実績推移 調定、収入実績推移
    令和5年度「主要な施策の成果説明書・決算資料」に掲載された市税徴収の推移における調定、収入実績の推移です。 (注意事項) 国民健康保険税を含む。
  • 口座振替の割合 口座振替の割合
    令和5年度「主要な施策の成果説明書・決算資料」に掲載された市税徴収の推移における口座振替の割合です。 (注意事項) ・口座振替件数は年度途中変動があるので、最終滞納分と全期全納分の合算とする。 ・固定...
  • 図書貸出冊数の状況(個人) 図書貸出冊数の状況(個人)
    令和3年度「統計こまえ」に掲載された個人の図書館貸出冊数の状況です。 (注意事項) ・新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、令和3年4月26日から全館・室で臨時休館(室)し、中央図書館は5月12日再...
  • 部局別職員数 部局別職員数
    令和5年度「主要な施策の成果説明書・決算資料」に掲載された部局別職員数です。 (注意事項) ・総数及び対前年度増減には再任用(短時間勤務)及び会計年度任用職員を含まない。 ・令和5年度の会計年度任用職...
  • 分類別蔵書冊数 分類別蔵書冊数
    令和3年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された分類別蔵書冊数です。 (注意事項) 単位:冊
  • 用途別木造住宅家屋数及び床面積 用途別木造住宅家屋数及び床面積
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された用途別木造住宅家屋数及び床面積です。 (注意事項) ・棟数の取扱いは、所有者別棟数である。 ・平成27年より、農家及び浴場の調査は廃止。 ・令和4年度より、過年度に...
  • 受入図書冊数の推移 受入図書冊数の推移
    令和5年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された受入図書冊数の推移です。 (注意事項) 単位:冊
  • 図書館令和3年度統計総括 図書館令和3年度統計総括
    令和3年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された図書館令和3年度統計総括です。 (注意事項) この事業報告では以下のとおり定義します ・実利用者:令和3年度中に一度でも利用があった方 ・貸出利用者:...
  • 市議会開催の状況 市議会開催の状況
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された1月から12月の市議会開催の状況です。
  • 月別図書個人貸出冊数 月別図書個人貸出冊数
    令和5年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された曜日別図書個人貸出冊数です。 (注意事項) 単位:冊
  • 郵便物の状況 郵便物の状況
    令和5年度「主要な施策の成果説明書・決算資料」に掲載された郵便物の状況です。
  • 除籍図書冊数の推移 除籍図書冊数の推移
    令和5年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された除籍図書冊数の推移です。 (注意事項) 単位:冊
  • 中学校別児童数・教員数 中学校別児童数・教員数
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された中学校別児童数・教員数です。 (注意事項) ・令和5年5月1日現在 ・教員数は、統計法に基づく基幹統計調査(「学校基本調査」(文部科学省))によるものである。 各...
  • 分類別蔵書冊数 分類別蔵書冊数
    令和5年度「図書館・図書室事業報告書」に掲載された分類別蔵書冊数です。 (注意事項) 単位:冊
  • 執行停止状況 執行停止状況
    令和5年度「主要な施策の成果説明書・決算資料」に掲載された市税徴収の推移における執行停止の状況です。
  • 小学校別学級数 小学校別学級数
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された小学校別学級数です。 (注意事項) 令和5年4月1日現在 各小学校の学年別学級数、特別支援学級数
  • 市債の推移 市債の推移
    令和5年度「統計こまえ」に掲載された市債の推移です。 (注意事項) 公共下水道特別会計は、令和2年度から地方公営企業法の一部適用により下水道事業会計として、公営企業会計へ移行