-
東京都統計年鑑 平成30年 13 物価・地価 13-4 地価公示の平均価格の推移（住宅地）（平成24～31年）
【東京都総務局】 各年１月1日現在
-
東京都統計年鑑 平成30年 16 都民経済計算 16-3 都民所得の分配（名目）（平成28，29年度）
【東京都総務局】 令和元年11月13日までに公表された各種指数等を基に推計している。
-
東京都統計年鑑 平成30年 1 土地・気象 1-2 地域別土地利用面積（平成28年又は29年）
【東京都総務局】 区部は平成28年，市部，郡部，島部は平成29年の調査結果である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 22 選挙・職員 22-1 選挙人名簿登録者数（平成27～令和元年）
【東京都総務局】 平成28年までは各年9月2日現在。平成29年からは9月1日現在。
-
東京都統計年鑑 平成30年 22 選挙・職員 22-5 職員数 (7) 消防（平成30年4月1日）
【東京都総務局】 この表の職員数は定数である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 3 建設・住居 3-13 地域別滅失建築物（平成30年）
【東京都総務局】 この表は建築基準法により，工事施工者から知事に届出のあった建築物除去届及び市町村長からの建築物災害報告によって作成されたものである。
-
東京都統計年鑑 平成30年 4 運輸 4-7 観測地点別交通量（平成27年度）
【東京都総務局】 交通量調査は，年間の平均的な交通量を把握するため，原則として交通量の変動の少ない秋季に１回調査する。
-
東京都統計年鑑 平成30年 6 電気・上下水道 6-8 下水の処理状況（平成28～30年度）
【東京都総務局】 この表は都下水道局の事業実績である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 8 事業所 8-2 産業（中分類），従業者規模別事業所数及び男女別従業者数（平成28年）
【東京都総務局】 経済センサス活動調査によるものであり，調査時点は平成28年6月1日である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-5 漁業経営体数（平成20～30年）
【東京都総務局】 各年11月1日現在の 「漁業センサス」 による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 12 商業・サービス・貿易 12-7 主要品目別輸出入数量及び金額 (1) 輸出
【東京都総務局】 この表は，輸出入申告書，積みもどし申告書及び船舶，航空機の入出港届等を資料として作成されたものである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-4 幼児，児童及び生徒の年齢別発育平均値
【東京都総務局】 この表は学校保健統計調査による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-1 学校数，在学者数及び教員数
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 19A 医療・衛生 19-1 地域別医療施設数
【東京都総務局】 この表は厚生労働省「医療施設調査」による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 1 土地・気象 1-8 季節現象
【東京都総務局】
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 20 司法・警察・消防 20-9 少年保護事件 (2) 行為別人員
【東京都総務局】 この表は，東京家庭裁判所本庁分のみである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 22 選挙・職員 22-2 選挙別人口，有権者数及び投票率 (3) 都議会議員選挙
【東京都総務局】 公職選挙法の改正により，平成28年6月19日の後行われる選挙から，選挙権年齢が満18歳以上に引き下げされた。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 22 選挙・職員 22-5 職員数 (7) 消防
【東京都総務局】 この表の職員数は定数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 2 人口・世帯 2-7 人口動態 (1) 総括
【東京都総務局】 「人口動態調査」による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 2 人口・世帯 2-9 配偶関係（4区分），年齢（5歳階級），男女別15歳以上人口
【東京都総務局】 「国勢調査」による 。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 8 事業所 8-4 産業（大分類），資本金階級別会社企業数
【東京都総務局】 経済センサス活動調査によるものであり，調査時点は平成24年2月1日及び平成28年6月1日である。