-
東京都工業指数 月次指数・四半期指数（令和２年基準） 【月次指数】特殊分類別 原指数 生産者製品在庫指数
【東京都総務局】 月次指数：平成30年1月～令和6年1月、 四半期指数： 平成30年第1四半期～令和5年第4四半期 平成30年1月～令和6年1月の月次指数です。
-
東京都男女年齢(５歳階級)別人口の予測 第3-3表 区市町村、年齢３区分別将来人口 －15～64歳人口（女）－
【東京都総務局】 平成28(2016)年度公表の「東京都区市町村別人口の予測」を基に、2020年、2025年、2030年、2035年、2040年時点の区市町村別の15～64歳女性人口を予測したものです...
-
東京都第３次産業活動指数＜平成27年(2015年）基準＞ 業種別季節調整済指数（月次）（平成27年＝100）
【東京都総務局】 ※指数値は小数点以下第１位未満を四捨五入しているので、内訳の計は必ずしも合計の値に一致しない。また、小数点以下第１位の値が「０」となる値については、CSV形式の統計表では整数で表示さ...
-
東京都統計年鑑 令和2年 4 運輸 4-13 私鉄の駅別乗降車人員
【東京都総務局】 同一会社内の乗り継ぎは除く。◎印は同一会社内の乗換え駅を示す。 ※印は区部にある駅 (線) を示す。
-
東京都統計年鑑 令和5年 1 土地・気象 1-7 観測地別平均気温
【東京都総務局】
-
東京都統計年鑑 平成23年 5 通信・情報 5-2 内国郵便物の引受数
【東京都総務局】
-
東京都統計年鑑 平成26年 4 運輸 4-8 JRの駅別乗車人員
【東京都総務局】
-
東京都統計年鑑 平成30年 15 金融 15-6 株式取引状況 (1) 第一部（平成26～30年）
【東京都総務局】 この表については， 数値の単位未満を切り捨てているため （ただし， 平均値は， 四捨五入），合計と内訳の計とが一致しない場合もある。
-
東京都統計年鑑 平成30年 4 運輸 4-1 地域， 種類別道路の延長及び面積（平成31年）
【東京都総務局】 4月1日現在
-
東京都統計年鑑 平成30年 4 運輸 4-3 地域， 幅員別道路の延長及び面積（平成27～31年）
【東京都総務局】 各年4月1日現在
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 区部_南海トラフ巨大地震_ケース2_浸水深
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した南海トラフ地震の津波ケース2における最大浸水深の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 区部_南海トラフ巨大地震_ケース5_津波高
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した南海トラフ地震の津波ケース5における津波高の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 区部_南海トラフ巨大地震_ケース6_津波高
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した南海トラフ地震の津波ケース6における津波高の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 区部_大正関東地震_津波高
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した大正関東地震の津波における津波高の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 御蔵島_大正関東地震_到達時間
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した大正関東地震の津波における津波到達時間の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 神津島_南海トラフ巨大地震_ケース1_浸水深
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した南海トラフ地震の津波ケース1における最大浸水深の10mメッシュデータです。
-
津波浸水分布（令和4年度首都直下型地震等による東京の被害想定結果） 神津島_南海トラフ巨大地震_ケース2_津波高
【東京都総務局】 首都直型地震等による東京の被害想定（令和4年度）で公表した南海トラフ地震の津波ケース2における津波高の10mメッシュデータです。
-
「平成24年経済センサス‐活動調査報告（産業横断的集計 東京都概況）」 第30表 区市町村、町丁目、従業者規模（１１区分）別民営事業所数(御蔵島村)
【東京都総務局】 御蔵島村における平成24年２月１日現在の、町丁目、従業者規模（１１区分）別民営事業所数です。
-
「平成24年経済センサス‐活動調査報告（産業横断的集計 東京都概況）」 第34表区市町村、町丁目、経営組織（４区分）、従業上の地位（６区分）、男女別従業者数、出向・派遣従業者数及び事業従事者数-民営-(清瀬市)
【東京都総務局】 清瀬市における平成24年２月１日現在の、町丁目、経営組織（４区分）、従業上の地位（６区分）、男女別従業者数、出向・派遣従業者数及び事業従事者数-民営-です。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 令和元年８月 第７表 主要品目の東京都区部小売価格 食料（生鮮品目除く）等
【東京都総務局】 注） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成１９年６月 第２表 東京都区部消費者物価１０大費目指数(年平均)
【東京都総務局】 注） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２１年１月 第５表 東京都区部消費者物価１０大費目指数（前年度比）
【東京都総務局】 注） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２２年１月 第４表 東京都区部消費者物価１０大費目指数（年度平均）
【東京都総務局】 注） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２３年４月 第１１表 大都市消費者物価指数
【東京都総務局】 大都市の消費者物価指数（総合指数) の年別・月別の結果をまとめたもの
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２５年６月 第４表 東京都区部消費者物価中分類指数
【東京都総務局】 注１） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。 ２） 東京都区部消費者物価指数（中分類）の「年度平均」・「前年度比」については、直近の４年分について、「...
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２７年１２月 参考表１ 主要指標
【東京都総務局】 消費者物価指数・企業物価指数・消費動向指数・生計分析調査（勤労者世帯）結果・実質賃金指数の年平均・月別の結果をまとめたもの
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２７年１２月 第９表 大都市消費者物価指数
【東京都総務局】 大都市の消費者物価指数（総合指数) の年別・月別の結果をまとめたもの
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成２７年６月 第６表 東京都区部消費者物価品目別価格指数
【東京都総務局】 注１） 東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。 ２） 東京都区部消費者物価品目別価格指数には、前年同月分及び直近の６か月分の指数について、各品目ごとに表章...
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報） 平成３０年２月 参考表４ 国内企業物価指数〔総平均・大類別・類別指数〕
【東京都総務局】 注） 日本銀行調査統計局が、平成２９年（２０１７年）２月に、企業物価指数について２０１５年基準指数（２０１５年＝１００）に移行したことに伴い、平成２９年（２０１７年）２月分から全て２...
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１３年９月 第４表東京都区部消費者物価１０大費目指数（年度平均）
【東京都総務局】 注）東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１４年４月 第６表東京都区部消費者物価中分類指数
【東京都総務局】 注１）東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。 ２）東京都区部消費者物価指数（中分類）の「年度平均」・「前年度比」については、直近の４年分について、「６．東京...
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１４年８月 第１表東京都区部消費者物価１０大費目指数(月別)
【東京都総務局】 注）東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１６年１月 第５表東京都区部消費者物価１０大費目指数（対前年度上昇率）
【東京都総務局】 注）東京都区部の数値は、最新月が速報値、その前月以前は確報値である。
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１７年１０月 付属資料１主要指標
【東京都総務局】 消費者物価指数・企業物価指数・消費動向指数・生計分析調査（勤労者世帯）結果・実質賃金指数の年平均・月別の結果をまとめたもの
-
「東京の物価」東京都区部消費者物価指数（月報）平成１７年１０月 付属資料２ 国内企業物価指数〔総平均・大類別・類別指数〕
【東京都総務局】 注） 平成１５年１月に、企業物価指数について平成１２年基準指数（平成１２年＝１００）に移行したことに伴い、平成１５ 年１月分から全て平成１２年基準による表章内容に変更している。