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東京都統計年鑑 平成29年 3 建設・住居 3-8 建築主別着工建築物
【東京都総務局】
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東京都統計年鑑 平成29年 4 運輸 4-15 地下鉄の駅別乗降車人員
【東京都総務局】
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東京都統計年鑑 平成30年 10 卸売市場取引 10-2 品目別水産物の入荷数量（平成28～30年）
【東京都総務局】 都中央卸売市場の卸売業者が取扱ったものである。
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東京都統計年鑑 平成30年 10 卸売市場取引 10-3 畜産物の畜種別取扱高（平成28～30年）
【東京都総務局】 都中央卸売市場の卸売業者が取扱ったものである。
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東京都統計年鑑 平成30年 17 教育・文化・スポーツ 17-1 学校数，在学者数及び教員数（平成28～30年度）
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
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東京都統計年鑑 平成30年 18 社会保障 18-8 医療保険 (3) 法第3条第2項被保険者分 a 適用状況（平成28～30年度）
【東京都総務局】 各年度3月分の数値である。
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東京都統計年鑑 平成30年 22 選挙・職員 22-1 選挙人名簿登録者数（平成27～令和元年）
【東京都総務局】 平成28年までは各年9月2日現在。平成29年からは9月1日現在。
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東京都統計年鑑 平成30年 2 人口・世帯 2-7 人口動態 (3) 地域，男女別（平成30年）
【東京都総務局】 「人口動態調査」による。
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東京都統計年鑑 平成30年 4 運輸 4-13 私鉄の駅別乗降車人員（平成26～30年度）
【東京都総務局】 同一会社内の乗り継ぎは除く。
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東京都統計年鑑 平成30年 7 労働 7-13 男女，就業状態, 就業希望意識・就業希望の有無，求職活動の有無，年齢別15歳以上人口（平成29年10月1日）
【東京都総務局】 就業構造基本調査は標本調査であって，15歳以上の者について，ふだんの就業状態を調査している。
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東京都統計年鑑 平成30年 7 労働 7-14 男女，産業，年齢別有業者数（平成29年10月1日）
【東京都総務局】 就業構造基本調査は標本調査であって，15歳以上の者について，ふだんの就業状態を調査している。
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東京都統計年鑑 平成30年 7 労働 7-2 都立職業能力開発センター（職業訓練校）修了者就職状況（平成29，30年度）
【東京都総務局】 この表の数字には，２か月以下の訓練，障害者訓練及び受託訓練を含まない。
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東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-3 地域，農産物販売金額規模別経営体数（平成27年2月1日）
【東京都総務局】 この表は農林業センサスによる。
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東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-4 地域，所有形態別現況森林面積（平成12～27年）
【東京都総務局】 「農林業センサス （農山村地域調査）」 による。
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東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-8 海区別生産金額（平成29年）
【東京都総務局】 大手水産会社による遠洋・沖合漁業を除く。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 12 商業・サービス・貿易 12-6 国別輸出入額
【東京都総務局】 この表は，輸出入申告書，積みもどし申告書及び船舶，航空機の入出港届等を資料として作成されたものである。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 12 商業・サービス・貿易 12-7 主要品目別輸出入数量及び金額 (1) 輸出
【東京都総務局】 この表は，輸出入申告書，積みもどし申告書及び船舶，航空機の入出港届等を資料として作成されたものである。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 15 金融 15-6 株式取引状況 (2) 第二部
【東京都総務局】 この表については， 数値の単位未満を切り捨てているため （ただし， 平均値は， 四捨五入），合計と内訳の計とが一致しない場合もある。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-5 学校施設の面積 (1) 用途別学校土地面積 b 私立
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 4 運輸 4-11 都営日暮里・舎人ライナーの駅別乗降車人員
【東京都総務局】 同一会社内の乗り継ぎは除く。
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 4 運輸 4-1 地域， 種類別道路の延長及び面積
【東京都総務局】 4月1日現在
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東京都統計年鑑 平成31・令和元年 7 労働 7-7 産業別労働組合組織状況
【東京都総務局】 6月30日現在
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人口の動き（令和６年中） 第６表 区市町村、月別人口増減（総数 男）
【東京都総務局】
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住民基本台帳による世帯と人口 _平成19年１月 ＜参考＞前月及び前年同月との比較
【東京都総務局】 注）増減数及び増減率で減（マイナス）の場合は「-」で表す。
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住民基本台帳による世帯と人口 _平成24年11月 住民基本台帳による世帯と人口（日本人及び外国人）平成24年11月１日現在
【東京都総務局】 ※町村部は、郡部と島部を含む地域である。