-
東京都統計年鑑 平成30年 17 教育・文化・スポーツ 17-6 中学校卒業後の状況（平成28～30年度）
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成30年 18 社会保障 18-2 地域別被保護世帯数（平成25～29年度 年度平均）
【東京都総務局】 この数字は各地区別に平均し， 集計した数字なので総数とは必ずしも一致しない。
-
東京都統計年鑑 平成30年 1 土地・気象 1-3 地域， 地目別土地面積（平成27～31年）
【東京都総務局】 この表は，各年1月1日現在の固定資産税の対象となる土地面積である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 20 司法・警察・消防 20-16 消防署別救助活動状況（平成28～30年）
【東京都総務局】 この表は，区部及び消防事務受託地区で，東京消防庁が扱った件数である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 22 選挙・職員 22-2 選挙別人口，有権者数及び投票率 (1) 衆議院議員選挙（平成17～29年）
【東京都総務局】 公職選挙法の改正により，平成28年6月19日の後行われる選挙から，選挙権年齢が満18歳以上に引き下げされた。
-
東京都統計年鑑 平成30年 8 事業所 8-2 産業（中分類），従業者規模別事業所数及び男女別従業者数（平成28年）
【東京都総務局】 経済センサス活動調査によるものであり，調査時点は平成28年6月1日である。
-
東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-2 地域，年齢及び男女別基幹的農業従事者数（平成27年2月1日）
【東京都総務局】 この表は農林業センサスによる。
-
東京都統計年鑑 平成30年 9 農林水産業 9-8 海区別生産金額（平成29年）
【東京都総務局】 大手水産会社による遠洋・沖合漁業を除く。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 12 商業・サービス・貿易 12-5 輸出入額
【東京都総務局】 この表は，輸出入申告書，積みもどし申告書及び船舶，航空機の入出港届等を資料として作成されたものである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 13 物価・地価 13-1 東京都区部の消費者物価指数
【東京都総務局】 「小売物価統計調査」 及び 「家計調査」 を素材とし，作成された。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 13 物価・地価 13-2 企業物価指数（全国） (2) 輸出物価指数
【東京都総務局】 企業物価指数は，企業間で取引される商品の価格に焦点を当てた物価指数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 15 金融 15-5 火災及び自動車保険等状況 (2) 自動車保険 a 自動車保険収支
【東京都総務局】 すべての保険期間の契約を対象に集計したものである。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 15 金融 15-6 株式取引状況 (1) 第一部
【東京都総務局】 この表については， 数値の単位未満を切り捨てているため （ただし， 平均値は， 四捨五入），合計と内訳の計とが一致しない場合もある。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 15 金融 15-7 取引種類別売買株数 (1) 第一部
【東京都総務局】 この表については， 数値の単位未満を切り捨てているため （ただし， 平均値は， 四捨五入），合計と内訳の計とが一致しない場合もある。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 17 教育・文化・スポーツ 17-6 中学校卒業後の状況
【東京都総務局】 「学校基本調査」 (5月1日現在) による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 20 司法・警察・消防 20-19 地域別種類別救急件数
【東京都総務局】 この表は，区部及び消防事務受託地区で，東京消防庁が扱った件数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 22 選挙・職員 22-2 選挙別人口，有権者数及び投票率 (4) 都知事選挙
【東京都総務局】 公職選挙法の改正により，平成28年6月19日の後行われる選挙から，選挙権年齢が満18歳以上に引き下げされた。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 22 選挙・職員 22-5 職員数 (7) 消防
【東京都総務局】 この表の職員数は定数である。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 2 人口・世帯 2-10 一般世帯の地域，世帯人員，世帯の家族類型別世帯数
【東京都総務局】 平成27年10月1日現在の「国勢調査」による。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 2 人口・世帯 2-9 配偶関係（4区分），年齢（5歳階級），男女別15歳以上人口
【東京都総務局】 「国勢調査」による 。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 3 建設・住居 3-12 地域別，延べ面積別住宅数，住宅の所有関係別主世帯数
【東京都総務局】 表章単位未満の位で四捨五入しているため，総数と内訳の合計は必ずしも一致しない。
-
東京都統計年鑑 平成31・令和元年 3 建設・住居 3-8 建築主別着工建築物
【東京都総務局】 この表は，建築基準法の規定によって，建築主から知事に届出のあった建築工事届による着工建築物の数である。